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花粉症撃退法 

 2月も中旬になり、風が強い日が時々あります。
目をかゆがっている人、くしゃみの止まらない人、お気の毒です。

 私も花粉症と縁がないわけでなく、なんとかぎりぎりのところでかわしています。

かわし方は、少し精神論が入っていますが、「花粉症」と認めないこと。

「花粉症だー」と言ってしまうと、体が受け入れてしまう。意外なことに「花粉症じゃない」という拒否反応も同様です。抵抗すると続くんですよ。

かゆいときは「かゆい」ということだけ認め、あとは余計なことを考えないこと。

私は年に2度ぐらい、花粉症危機になりますが、これで切り抜けています。
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[ 2009/02/17 22:11 ] 未分類 | TB(0) | CM(1)

 

扇風機だけで我慢できる?真夏に中学生37人を缶詰め実験12月10日22時32分配信 読売新聞

 長崎県大村市立西大村中(川端利長校長)で今年8月、同市教委が窓を閉め切った会議室に生徒37人を集め、扇風機だけで暑さに耐えて授業を受けることが出来るかどうか調査していたことが分かった。

 室温は36度に達し、女子生徒1人が体調不良を訴えたという。

 市教委によると、西大村中は校舎の耐震化工事で、教室の窓が開けられなくなるため、クーラー設置を市教委に要望。しかし市教委は「予算がない」と扇風機で代用できるかどうか調べることにした。夏休み中の8月8日、部活動で登校していた生徒らに協力を求め、教室と同じ広さの会議室で室温の推移を測定した。

 午後1時50分頃、生徒を室内に入れ、扇風機5台を回したが、1人が「息苦しい」と訴えたため、50分間予定していた調査を約30分で中止したという。

 その後、市教委は耐震化工事で余った予算からクーラーのレンタル料約900万円を工面。8月末から1か月半の間、1~3年生の教室などに22基設置した。

 10日の市議会一般質問で「人体実験では」と指摘を受けた松本崇市長は「健康、安全、人権を最優先すべきだった」と謝罪した。

最終更新:12月10日22時32分




ここまで、引用
以下、記事

 学校関係者の立場には比較的理解があるつもりの私ですが、あきれた話です。

閉め切った室内では扇風機はなんの効果もない。

私はこれを、小学生のとき、家庭科の授業で教わりました。実験以前の問題です。

当然、現場の先生方もバカじゃない。こんなこと分かり切っている。しかし、そこまでやらなければ、現場をしらない市役所の関係者は、エアコン設置の金を工面しなかったのでしょう。

学校現場の先生方の苦労が忍ばれる事件です。

普段は、業績アピールのために「子供達のため」なんて言っていながら、市をはじめ行政関係者の無理解を象徴する事例と考えてほしい。
[ 2008/12/11 03:48 ] 未分類 | TB(0) | CM(0)

地震の名前 気象庁も大変ですね 

<岩手・宮城地震>地震名変更を…大崎市長が風評被害指摘
7月8日19時45分配信 毎日新聞

岩手・宮城内陸地震の名称を巡り、宮城県大崎市の伊藤康志市長は8日、「両県の広範囲で被害が出た印象で、温泉宿泊の大量キャンセルなど風評被害を生んでいる」として、被害甚大な地域を中心とする局地的名称に変更するよう求める考えを表明した。9日上京し、気象庁に伝える。


以上、記事

 私の記憶が確かならば、逆のことで気象庁が批判されたことがありました。東北の日本海側にあった地震で県名を入れたところ「援助物資がそちらの県に全部行ってしまう」というクレームがあって広範囲の地名で地震名を決めたことがありました。日本海中部地震だったと思います。
 今度は、風評被害の印象をぬぐうために地震名を局地的にしてほしいとのこと。

ご苦労されている地元のことをとやかく言えませんが、気象庁もあちらを立たせばことらが立たずで大変だなと思いました。

[ 2008/07/08 23:28 ] 未分類 | TB(0) | CM(0)

気象衛星消滅の危機  

気象衛星が消滅の危機、「ひまわり」後継機に予算集まらず
7月5日14時46分配信 読売新聞


 気象庁が6~8年後に打ち上げを予定している気象衛星「ひまわり」後継機2基の調達の見通しが立たず、30年以上も日本の空を宇宙から見守ってきた気象衛星が消えてしまうかもしれない事態に直面している。

 現行2基の予算の7割を分担した国土交通省航空局が計画から外れることになったため、管理運用を含め1基400億円とされる予算の確保が気象庁だけでは難しいためだ。

 ひまわりを失えば、国内の天気予報の精度が落ちるだけでなく、観測網に空白が生じ、アジア・太平洋地域の台風や豪雨の監視に支障を来す恐れがある。

 ひまわりは故障に備えて2基体制で、現行の6号と7号はともに2015年に寿命を迎える。衛星の製造は5年かかるため、8、9号の関連費用を来年度予算に盛り込む必要がある。

 6、7号の時は、気象以外に航空管制機能を搭載することで旧運輸省航空局の予算を捻出(ねんしゅつ)した。だが、国交省は「次世代の管制通信方式が議論中」との理由で、後継機では航空管制機能の相乗りを見合わせた。同庁は民間との相乗りを模索したが、協力は得られなかった。

 99年に5号の後継機打ち上げが失敗した際、米国の衛星の軌道を変えて日本の観測を2年間代行させたが、米国からは「次に似た状況になっても1年限り」とくぎを刺されたという。

 ひまわりは海面水温などの地球温暖化にかかわる情報も集めている。同庁は「観測が滞れば国際社会に迷惑がかかる。打開策を見つけたい」としている。

最終更新:7月5日15時4分



以下、雑感

 この国は、どうしてと思う方も多いことでしょう。道路をつくる金はあっても将来への投資である気象衛星に出す金はないというのか?例えば、「特定道路財源から特別に気象衛星にお金をまわせ」という案を出したら、反対する人間はどれだけいることだろう。篩にかければ特定財源で潤っている人間だけであろう。
 役人・政治家の都合で使う道路財源、ODAに比べれば400億円はそれほど大きな金額でない。そもそもこの国は科学技術でもっているのではないか?技術大国としてのプライドをなくせば元の木阿弥。
[ 2008/07/05 22:42 ] 未分類 | TB(0) | CM(0)

地震速報の報道について 

 本日、岩手・宮城内陸地震で亡くなられた方にお悔やみ、被災された方々にお見舞い申し上げます。

 さて、「地震速報」なるものが実用されるようになりましたが、次の記事の見出しはいかがなものでしょう?
以下記事


岩手・宮城内陸地震 気象庁地震速報 震源地近くでは間に合わず
6月14日16時7分配信 産経新聞


 岩手・宮城内陸地震で、気象庁は大きな揺れの直前に予想震度を知らせる「緊急地震速報」を発表したが、震源近くでは速報は揺れに間に合わなかった。

 速報が出たのは地震の初期微動検知から4秒後。震源の深さが8キロと内陸の浅い地震だったため、震源地から半径30~40キロの範囲では速報は揺れの後となり、震度6強を記録した地点では、ほとんどが間に合わなかったとみられる。

 一方、震度6弱を観測した場所では、揺れの数秒前に速報できた所もあったとみられる。

 今回、速報の第1報の予想マグニチュード(M)は6・1で、実際の観測値より1・1小さかった。



以下、感想
 今回の運用にあたり、関係省庁と各報道機関は地震速報の長所・短所を注意深く報道していました。限界があることも知らされています。「間に合わず」という報道は、一般の方々に「もう少しなんとかなるはず」との印象を与えます。

 報道関係の記者の方なら多くが大卒で、中学で学習した地震の知識は十分にあり、震源近くでの地震速報の活用は不可能であることは理解してるはず。「震源からどの程度離れた場所が実効性があるか」の報道をして、こういう機会に一般の方々の地震速報への理解を深めるのが健全な報道姿勢だと思うのです。

 今回の地震速報の報道で、私が思うような報道をしていたところがあれば敬意を表します。
[ 2008/06/14 21:02 ] 未分類 | TB(0) | CM(0)